特徴

 

サテライト教室を利用した大学院教育(大阪駅前第3ビル19階に新キャンパス設置)

feature0社会人のための大学院教育を充実させるために、2006年度より大阪駅前の新サテライトキャンパスが誕生しました。 80人収容できるセミナー室、ゼミ室2部屋、35人収容できるパソコン教室が設けられて、夜間大学院の講義やゼミがより充実したものになりました。 コンピュータ・ルームでは遠隔講義や国際セミナーも可能で、国際交流を通して研究を進める環境が整っています。

アジア共同体研究センター

feature1本研究センターは、アジアの地域経済統合が進展するなかで、それがEU型の共同体へと発展する可能性について学際的・国際的な研究を進めるために設立されました。 この研究は、文部科学省の2005年度の「オープン・リサーチ・センター事業」に選定されています。 アジアの経済統合に関するマクロ経済研究グループ、北東アジア経済圏の研究グループ、ASEAN・メコン経済圏の研究グループ、アジアの社会・文化変容の研究グループなど六つのテーマごとにグループ分けして、 研究を推進しており、アジア各地の大学との情報交流、国際シンポジウムの開催、若手の研究者の育成、著書・論文の出版、などの活動に取り組んでいます。 海外の研究拠点としては、中国の上海交通大学、天津理工大学、韓国の東西大学、タイのチュラロンコン大学があり、さらにベトナムのホーチミン市経済大学、中国の復旦大学管理学院、雲南大学、雲南財貿学院、 ヤンゴン経済大学、ラオス国立大学、韓国のハンバット大学などとも提携しています。

経済学研究科に入学された大学院生のみなさんには、この研究活動に積極的に参加をしていただきます。

税理士資格にトライ!

feature2大学院で高度で専門的な知識を学びながら税理士資格を取得したい。 大阪産業大学経済学研究科はそんな要望にも応えています。 税理士の資格を取得するためには、会計科目2科目および税法科目3科目の計5科目の試験に合格しなければなりません。 しかしながら税理士試験は、全受験科目に一度に合格する必要はありません。それが公認会計士試験と異なる点です。 本研究科で税制に関する研究を行えば、上記の税法科目のうち2科目が試験免除の対象になります。 また本研究科は社会人入試も実施していますので、昼夜開講や夜間開講により、働きながら大学院修了が可能です。

税理士業務は、中小零細の会社や個人事業者が顧客の中心となりますから、掘り起こせばまだまだ社会のニーズは埋もれています。 あなたもこの資格にトライしてみませんか?

海外研修プログラム

feature3本学は、韓国・台湾・中国・タイ・ベトナム・ネパールに協定校をもち、本研究科ではこれら協定校を含む海外の研究機関で海外研修を実施しています。 この海外研修は、2~3週間の海外事情の調査・研究を行うというもので、文献では得られないナマの体験を行かした研究が可能。独自の調査・研究を行うことができます。 航空運賃・宿泊費は原則として本学が支給。こうした海外研修の際の語学修得に関しては、エクステンション・センターが利用できます。 同センターでは、渡航先でのコミュニケーションに役立てるため、特定外国語講座の常時開講とともに、少人数による外国語研修が可能。 より意義深い海外研修を行うための体制を整えています。

教育訓練給付制度の講座指定を受けた大学院(博士前期課程のみ)

教育訓練給付制度とは、労働者の雇用安定、就職の促進を図るために、雇用保険制度の一環として設けられ、雇用保険の被保険者の期間が1年以上のものが、 厚生労働省の教育訓練給付制度の指定を受けた講座を修了(大学院の修了)した場合、本人がハローワークに申請することにより、その費用(学費)について、上限10万円が、本人に対して支給される制度です。

大学院(修士課程)の教育訓練給付制度の講座指定期間は平成26年4月1日~平成29年3月31日で、3年毎に再申請して認められることが必要ですが、認められない場合もあります。 なお、支給金額は変動する可能性もあり、上記以外にも資格要件の制限がありますので、対象者は入学後、担当部署に確認下さい。